もしあなたが20歳から64歳で、心臓疾患のため日常生活や仕事に支障がある場合、条件をクリアすれば障害年金を受給することができます。

受給するためには診断書など必要書類があり、時間と手間を要します。事前にどのような条件で支給されるのか確認したいですよね。

今回の記事では、心臓疾患で障害年金を受給するための条件をご紹介するとともに、実際に申請する際に重要な書類の作成方法などをご説明いたします。

お読みいただければ障害年金の申請前に気を付ける点がわかり、受給への近道になるでしょう！

１　心疾患で障害年金を申請することができる！

心筋疾患や心筋梗塞、大動脈疾患など心臓の機能に関わる病気の症状で、日常生活や仕事に大きく支障が出ている場合は、障害年金を受給できる可能性があります。

受給するには条件があり、以下の2点を満たしていることが必要です。

１．日本年金機構が定めている基準に該当する障害状態であること
２．初診日（病気の症状で初めて病院に行った日）の時点で、一定期間年金を納付（または免除）していること

2章から、この条件について順にご説明いたします。

２　障害状態の条件

心疾患の障害状態の条件（認定基準）は、「弁疾患」、「心筋疾患」、「虚血性心疾患（心筋梗塞、狭心症）」、「難治性不整脈」、「大動脈疾患」、「先天性心疾患」、と別々に分けられています。

それぞれ症状を総合的に判断しての認定基準になるので、以下でご説明する認定基準はおおまかな判断をするためにご確認ください。

症状別の認定基準をご説明する前に、まずは等級が認定基準ですでに決められているものについてご紹介します。

２－１ 原則等級が決まっているもの

以下に当てはまる場合は、原則等級が決まっています。ただし、2級、3級に当てはまる状態であっても、上位等級に該当するほどの症状を呈している場合は、上位等級に認定される場合もあります。

また、通常障害年金は初診日から1年6ヶ月経過しないと申請できませんが、それ以前に心臓ペースメーカー、ICD、人工弁を装着した場合は、装着手術をした日の時点で申請できるので、通常よりも早く申請することが可能です。

２－２　検査結果などで決まるもの

続いて、検査結果などで等級が決まる場合についてご説明いたします。

これからご確認いただく項目は、3章でご説明する病態別の認定基準で、あなたがどのくらいの等級に認定されるのか確認するためのものです。

まずは下記の異常所見表をご確認の上、それぞれ当てはまるものがいくつあるのか、主治医に確認してみましょう。

続いて、以下は心疾患の臨床所見です。あてはまるものがあるか確認しましょう。

最後に、あなたの状態が下記のうちどの状態にあたるか、確認してみましょう。

「Mets」とは、活動した時に安静時の何倍のカロリー消費をしているか、といった運動量の視標です。

たとえば3Mets以上4Mets未満の活動は、料理、皿洗いはできるが、家じゅうの床拭き掃除など息切れを起こしそうなものはできない状態を指します。

検査・臨床所見や一般状態を確認したら、症状別の認定基準を確認していきましょう。

３　病態別の認定基準

さきほどもご説明していましたが、心疾患の認定基準は症状に合わせて、６つに分けられています。ご自身にあてはまる認定基準で、該当しそうな等級を確認しましょう。

３－１　弁疾患の認定基準

心臓弁膜症（僧帽弁、大動脈弁、三尖弁、肺動脈弁に関する病気）の場合は、以下のような認定基準で等級が決まります。

なお、複数の人工弁置換手術を受けている場合であっても、原則3級相当になります。

３－２　心筋疾患の認定基準

肥大型、拡張型、拘束型、不整脈原性右室などの心筋症の場合は、以下のような認定基準で等級が決まります。

３－３　虚血性心疾患の認定基準

心筋梗塞、狭心症、冠動脈疾患の場合は、以下のような認定基準で等級が決まります。

３－４　難治性不整脈の認定基準

難治性不整脈とは、放置すると心不全や突然死をひきおこす危険性の高い不整脈で、適切な治療を受けているにもかかわらず、それが改善しないものをさします。

３－５　大動脈疾患の認定基準

大動脈瘤や大動脈解離、腹部大動脈瘤の場合は、以下のような認定基準です。
原則3級にしか認定されませんが、周辺臓器への圧迫症状などの合併症の程度や手術の後遺症によっては1級や2級に認定されることもあります。

３－６　先天性心疾患の認定基準

続いて、もう一つの受給条件である、年金の納付要件についてご説明します。

４　年金の納付要件

生命保険や入院保険などと同じく、年金も保険の一つです。そのため、症状のために初めて病院を受診した日（初診日）までの年金の納付状態が審査されます。（初診日が20歳前の場合は所得額が審査対象になります。詳しくは→「障害年金　20歳前障害の記事に飛ばす」）

以下の条件のうち、どちらかに当てはまれば障害年金の支給対象になります。

ご自身が上記の納付要件を満たしているか確認してください。
未納期間や免除期間がある場合は、お近くの年金事務所でご相談いただくと確認することができます。

５　障害年金を受給するための３つの重要書類

2章、3章では障害年金が受給できる人の条件についてご説明しました。両方満たしている可能性があれば、障害年金を申請してみましょう。

続いて、障害年金の申請準備にあたって、3つの重要な書類の取り付け方や作成の方法についてご説明していきます。

５－１　受診状況等証明書

「受診状況等証明書」とは、申請する病気の症状で初めて病院を受診した日（初診日）を証明するための書類です。

医療機関で記入してもらいましょう。高血圧や不整脈、喉の痛みなど、心疾患と因果関係がある症状があった場合は、その症状で初めて病院を受診した日が初診日になります。

もしも初診日のある病院で、すでにカルテが破棄されていたり、廃院になっていて受診状況等証明書がとれない場合は、病院の診察券や健康診断時の病院への紹介状、生命保険等の給付申請時の診断書などの参考資料と一緒に「受診状況等証明書が添付できない申立書」という書類を提出しましょう。

この時、参考資料に初診病院の名前、初診日頃の日付の記載があると、初診日が認められやすくなります。

初診日証明について、詳しくは「障害年金の申請に必須！初診日証明の方法と書類の確認ポイントを解説」を参考にして下さい。

５－２　診断書

初診日から1年6ヶ月経過していれば、「循環器疾患の障害用の診断書（PDF）」を主治医に書いてもらいましょう。記入漏れがあると、適正な審査がおこなわれず障害年金を受給できない事もありますので、よく確認してください。

また、心電図で異常がみられる場合は必ずその心電図のコピーが必要です。診断書と一緒に病院からもらい、年金事務所に提出しましょう。

５－３　病歴・就労状況等申立書

「病歴・就労状況等申立書」とは、発病したときから現在までの経過を3～5年に区切って申告するための書類です。

受診状況等証明書や診断書と違い、請求者がみずから作成する書類です。

いままでの病状や日常生活、就労状況について請求者が直接申告できる唯一の書類ですので、下記をご参考にして頂き、具体的に記入してください。

また、診断書と矛盾がないように記載するとなおよいでしょう。

たとえば、診断書表面「⑪循環器疾患」の「I　臨床所見」に咳や痰が自覚症状としてあると記載されているのであれば、それに関する日常的に困っていることとして、「咳や痰がひどく、長く会話が続かない」など記載すると良いでしょう。

６　まとめ

今回の記事では、心疾患で障害年金を申請する前に確認すべき認定の基準と、申請時の重要書類を３つ、ご紹介いたしました。

障害年金は申請してから支払いがあるまで半年近くかかる場合もあります。なるべく早めに申請しましょう。